サマリー

1. 代表的な生産性指標及び関連指標としては、「労働生産性」「人時生産性」「労働分配率」「一人当たり人件費」があります。
2. 生産性指標は企業ごとのビジネスモデルや業務プロセスに即して算式を導き出します。企業ごとの業務特性に応じて、労働生産性や人時生産性をブレイクダウンすることで、有効な生産性目標の設定や具体的改善施策の立案に結びつきます。

代表的な生産性指標及び関連指標

労働生産性

　最も代表的な生産性指標が労働生産性です。従業員1人あたりの産出した付加価値を表したもので、次のように計算されます。

　労働生産性は社員1人がどれくらいの稼ぎを生み出しているかを測る指標であり、社員1人1人のスキル、頑張り、仕事へのモチベーション、社員教育の成果などが反映されている指標です。

　社員の方々は大きな付加価値を生み出す最強の経営資源になることもあれば、そうでないこともあります。しかもそれは設備のように一定のパフォーマンスが保証されるわけでなく、外部環境の変化やスキルの習熟度、教育体制、社内体制の変化、社員本人のモチベーション状態などによって上下します。

※労働生産性の詳しい内容はこちらの記事もご参照ください→働き方改革のキーとなる労働生産性

人時生産性

　人時生産性とは、人的資源の投下に対する労働時間当たりの収益性を示す指標であり、特にサービス業、飲食業、宿泊業、農林水産業、小売業など労働集約型の業種では重要視される指標です。

　計算式は次のようになります。

　人時生産性は時間あたりに従業員がどれだけの付加価値を生んだかということを表しており、従業員1人当たりの付加価値を表す労働生産性に比べ、よりシビアに生産性を図る指標と言えます。

　昨今、パートタイムの活用やテレワークの導入、時短勤務、有給取得の義務化などにより、かつてのように社員の多くが法定労働時間で勤務している状況ではなくなりつつあります。

　業種や各企業の置かれている環境によりますが、上記のような柔軟な働き方への対応が求められている今、従業員数を分母とした労働生産性よりも、人時生産性の方が、より企業の生産性の実態に即している、というケースは増えていくと考えられます。

労働分配率

　労働分配率とは、付加価値額に占める人件費の割合のことを言います。労働分配率は会社側と従業員側でのトレードオフが発生する指標です。会社としては労働分配率を低く抑えたほうが総額人件費が抑制されるため、利益が確保できることになりますが、従業員側から見れば賃金の抑制ということになり、モチベーションに影響を及ぼします。

　生産性と、次に紹介する1人当たり人件費とのバランスをとることが重要です。

1人当たり人件費

　従業員１人当たりの賃金のことを表します。前述の労働分配率と1人当たり人件費の関係は、以下の図のようになります。

　右下象限の高分配率・低賃金は危険状態、右上象限の高分配率・高賃金は、賃金を支払いすぎている無理状態、左下象限の低分配率・低賃金は従業員の定着性に問題、左上象限の低分配率・高賃金は会社、従業員とも双方にとって利益がある理想的な状態です。

※労働分配率と1人当たり人件費の関係は、こちらの記事もご参照ください→労働分配率と一人当たり人件費の関係 

製造業の代表的生産性指標

　製造業の代表的な生産性指標をご紹介します。労働生産性の計算式を更にブレイクダウンすると、以下のような算式を導くことができます。

　付加価値率とは、売上に対する付加価値の割合を示したもので、簡単にいえば製品の利幅を表します。従って高いほど好ましいと言えます。差別化された商品や希少性の高い商品の場合、この付加価値率が高くなります。

　労働装備率とは、従業員1人当たりに付与されている有形固定資産の額であり、自動化、省力化、合理化の推進程度を表しています。高いほど好ましいと言えます。償却済みの古くなった機械は生産能力が落ちたり、自動化の程度が時代の水準に比べて低くなりますので、生産性にも影響を与えます。

　有形固定資産回転率とは、有形固定資産（機械、設備など）がどれだけ効率よく売り上げを出しているかという指標であり、高いほど好ましいと言えます。稼働の少ない設備機械や収益に貢献しない設備機械などの不良資産があると、有形固定資産回転率が低下し、設備が効率的に売上につながっていないということになります。

小売業・サービス業の代表的生産性指標

　サービス業の代表的な生産性指標をご紹介します。労働生産性の計算式を更にブレイクダウンすると、以下のような算式を導くことができます。

　付加価値率は、前述の製造業で述べたのと同じ意味です。

　１人当たり売上高は、販売活動の効率を表す指標で、高いほど好ましいと言えます。付加価値率がサービスの利幅であるのに対し、1人当たり売上高は回転を表しています。

改善すべき生産性指標は、ビジネスモデルや業務プロセスに即して算式を導き出す

　上述の生産性指標は、生産性の核ともいえる最重要指標ですので、生産性向上活動において必ず算出する指標です。

　しかし、この指標だけを管理していれば生産性向上が期待できるか、といえばそうではありません。生産性改革に当たり生産性指標を分析する目的は、現状を把握した上で生産性目標を立て、その目標達成に向けた具体的取り組みを計画することです。したがって、企業ごとのビジネスモデルや業務プロセスに即して、有効な生産性指標を導くことが大切です。

　例えばある美容室の事例では、次のようになります。

人時生産性＝売上高付加価値率×総労働時間における主体作業（施術）時間割合×主体作業時間あたり売上高

＝(付加価値／売上)×(主体作業時間／総労働時間)×(売上／主体作業時間）

　総労働時間における主体作業時間割合とは、労働時間のうちどれだけの時間をカットなどの施術に割いていたかを表し、これが低いということは事務作業や予約作業などに時間を取られていたり、動きの無駄や能力のバラツキなどによる生産性低下が起こっていると考えられます。

　このケースの生産性分解式は、上述の小売業・サービス業の代表的生産性指標で示した「付加価値率」と「一人当たり売上高」の間に、「主体作業時間割合」を挟み込んだものです。

　回転率重視の美容室の場合、ただ単に総労働時間だけを見るのではなく、総労働時間のなかで実際に価値を生んでいる施術の時間がどれくらいあるのか、を指標として見ることで、例えば施術以外の作業の簡素化や自動化、施術レベルの底上げと標準化、予約～来店～お見送りの業務プロセスの見直しなど、より具体的な生産性向上目標と施策が見えてきます。