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    組織成立の3要素

    組織成立の3要素

     2人以上の人たちが何かを成し遂げようとするとき、そこに組織は生まれます。組織が成立し、維持してくには3つの要素が必要であると言われています。

     それが「共通目的」「貢献意欲」「コミュニケーション」です。これはアメリカの経営学者であったバーナードが、1938年に出版された「組織の役割」という本の中で唱えたものです。古典的テキストですが、この3要素は組織の本質を突いたものであり、コンサルティング現場でも常に意識している部分です。とくに経営者だけでなく幹部や社員も巻き込んだプロジェクト運営を行うときは、

    ①ある共通目的に対する合意形成

    ②計画や実行に対するモチベーションの向上

    ③仕事を円滑に運営するコミュニケーションと経路確保

    は、そのプロジェクトの成否に関わるものとして、この古典的大原則を忘れないように心がけています。

    共通目的

     会社組織とは、価値観や背景の異なる「アカの他人」の集まりです。そのような人たちが一緒に行動する際に、組織にとっての共通目的の共有は必要不可欠です。会社はプロスポーツチームと違い、全ての社員が勝つことや成長を目的として入社しているとは限りません。もちろん、そうなるような採用活動や制度の制定は必要です。

     しかし、特に中小企業において社員が会社を選ぶ際には、よほどのブランド力や採用力のある会社でない限り、最初から会社の目的を自分自身の目的と設定して入社してくる人ばかりではありません。

     「一定時間仕事をしてそれ相応のお給料をもらえればいい」「ガツガツ成果を出していきたい」「プライベートを充実させたい」「楽しく仕事したい」「ワークライフバランスを大切にしたい」など、色々な考え方の方々がいらっしゃいます。また仕事に対する考え方や価値観も異なります。

    貢献意欲

     貢献意欲とは、組織構成員の組織に対する貢献したいと思うモチベーションです。この貢献意欲は、組織側からの「誘因」をもって引き出されるものとされています。

     誘因は様々な要素があり、代表的なものは賃金です。しかし賃金だけが誘因ではありません。職場環境や人間関係、仕事のやりがいや承認など様々です。

    コミュニケーション

     円滑なコミュニケーション、情報交換は、複数の人たちが仕事を遂行する上で欠かせないものです。コミュニケーションの質やコミュニケーション手段、報連相、コミュニケーション経路などは、仕事を適正に遂行していくうえで重要であることは言うまでもありません。

    企業における組織成立3要素と、属する個人の関係

     大雨で橋が流されてしまい、その向こう岸へ行けない3人(ABC)がいる状況を想定します。ABCはそれぞれアカの他人ですが、向こう岸に行きたいという目的は共通しています。橋は1人では作れず、どうやら3人で力を合わせなければ作ることが難しいようです。

     この時アカの他人3人が「向こう岸に行く」という共通目的を達成するには、3人で力を合わせて橋を作らねばなりません。3人は他人ですが、力を合わせることで向こう岸に行けるという誘因により、3人の共通目的達成に向けた貢献意欲が醸成されます。

     そして実際に橋を架けるためには、橋の材料や組み立て方を話し合い、誰が何の役割を受け持つか、というコミュニケーションが発生します。橋を架ける際には各自が自分の役割で力を発揮し(貢献)、声を掛け合い修正しながら(コミュニケーション)、ようやく1つの橋を完成させ、3人無事に渡ることが出来ました。

     アカの他人であった3人は、橋を架けて向こう岸に渡るという共通目的を達成するまでのあいだ、組織化していたことになります。

     ところで、このABCという3人が「対岸に行きたい理由」は何だったのでしょうか。

     Aの理由は「友人と遊びに行くため」

     Bの理由は「葬式に出席するため」

     Cの理由は「マフィアから逃げるため」

     でした。

     つまりこれが、対岸に渡るという「組織の目的」の先にある、「個人の目的」だったのです。

     この例から分かることは、「組織の共通目的と個人の目的は同じではない」、ということです。共通目的を持つことは重要な事ですが、組織の共通目的に対して個人の目的は個々にバラバラなのです。この点は組織運営において留意する必要があります。

     例えばCが作業途中で、「待てよ?逃げるためなら、橋用の材木を浮き輪代わりにして、川の流れに沿って下流にいけばいいんじゃないか?体も疲れないし。」と考えたらどうなるでしょう。Cは個人目的を達成するために橋掛け組織からの離脱、すなわち雇用に置き換えれば離職を選択するということになります。

     個々人の目的を企業という組織がコントロールすることは困難です。しかし個々人の目的の中に、企業の共通目的を浸透していくことは可能です。そのためには貢献意欲の増大、そしてコミュニケーションの活発化が必要となります。特にコミュニケーションは双方向コミュニケーションを活発にし、従業員の言葉や態度を良く観察することが重要です。


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